太陽光パネルが設置された住宅
2026年度 補助金情報を随時更新中

太陽光は、補助金で

かなりやすく設置できる。

✓ あなたの街の補助金から自宅の設置費用まで、一気通貫で確認
✓ 補助金3重取りで最大100万円以上
✓ 全国対応・自社施工/提携網あり
SCROLL

エリアから補助金情報を探す

FLOW

補助金から設置までの
4つのステップ

太陽光導入は「補助金を知る → 自宅で試算 → パネル選定 → 施工」の順に進みます。
あなたが今どのステップにいるか、当てはまる場所から進めてください。

STEP 01

補助金を確認

お住まいの市区町村で
いくら出るか、
国・県・市の3重取りの
最大額を確認します。

あなたの街の補助金を調べる →
STEP 02

自宅で試算

屋根の形・方角・既存設備で
必要なパネル容量と
費用が決まります。
現地調査で実額を算出。

無料の現地調査を依頼する →
STEP 03

パネル選定

メーカー・性能で総額は
1.5倍変わります。
当社はBCソーラー一次代理店として
最新軽量パネルを直卸価格で提供。

BCソーラーの特徴を見る →
STEP 04

セカンドオピニオン

他社の見積もりが妥当か、
屋根への施工方法が適切か、
第三者の目線で確認します。

見積もりをチェックしてもらう →
CONCERNS

太陽光の導入で
こんなお悩みありませんか?

実際の検討者・導入者から寄せられた声を、業界22年の専門家がお答えします

見積もり金額が相場より
高いのか安いのか分からない

正直にお伝えします。太陽光は価格透明性が低い業界です。同じ容量でも業者ごとに50万円以上の差が出ることがあります。

住宅用の相場感は、太陽光単体で78〜130万円、蓄電池とセットなら200〜300万円が一般的なライン。これを大きく超えていれば要注意です。

当社はパネル一次代理店として卸価格を直接把握しています。お手元の見積もり書(PDF・写真可)をお預かりすれば、内訳ごとに相場との乖離を即お伝えします。

他社見積もりのチェックは完全無料・当社契約は前提としません
「今日だけ」「モニター価格」と
急かされて不安

結論から言います。即決を迫る業者は信用してはいけません。

国民生活センターが警告中の典型的な悪質手口です。「今日中なら半額」「モニター価格は今だけ」「点検義務化が始まる」などのトークで、相場の2〜3倍の契約を結ばせるケースが多発しています。

万が一契約してしまっても、訪問販売であれば8日以内ならクーリングオフで無条件解除できます。書面・電子メール・特定記録郵便いずれでも可能です。

実際の事例 訪問販売で「モニター価格298万円」と提示された蓄電池案件。相場価格をお伝えしたところ、適正価格は税込175万円程度と判明。クーリングオフで解除済み。
パネルのメーカーは聞いたが
性能の良し悪しが判断できない

パネルは「メーカー名」より変換効率・出力保証・重量・温度係数の4つで性能を判断します。

同じ発電量を確保するのに必要なパネル枚数が変わるため、屋根面積が限られた住宅では性能差が総額に直結します。最新のBCソーラーは変換効率26.5%・重量約半分。従来の多結晶パネル(15〜17%)と比べると、必要枚数が大幅に減らせます。

判断指標が分からないままパネル選定を任せると、性能の低い在庫処分品を提案されるリスクがあります。見積もり書のパネル型番をお預かりすれば、性能を中立的に評価します。

パネル選定の判断材料 → 詳しくは「BCソーラーとは」のページへ
築20年以上の屋根で
「設置不可」と断られた

本当に設置不可とは限りません。セカンドオピニオンをご検討ください。

従来パネル(1枚15〜18kg)では確かに古い屋根への荷重が問題でした。しかし軽量パネル(1枚約8kg・約半分)の登場で、築25〜30年以上の住宅でも設置できるケースが大幅に増えています。

また「断られた理由」が屋根材の経年劣化・耐震性・施工難易度・採算性のいずれかで、対応方法が変わります。前業者の判断根拠を確認した上で、当社の電気工事士が現地で再評価します。

実際の事例 築28年・スレート屋根で2社に断られたお客様。軽量パネル+補強架台で設置可能と判定。発電量シミュレーションも問題なしで、現在発電中。
訪問販売で契約しそうだが
本当に大丈夫か

はっきり申し上げます。契約する前に、まず立ち止まってください。

訪問販売で太陽光・蓄電池を契約したケースの多くで、相場の2〜3倍の高額契約や、施工不良・連絡途絶などのトラブルが報告されています。「電力会社を装って訪問」「無料点検と称して40万円のコーティング契約」など、悪質な手口が国民生活センターに多数寄せられています。

判断のポイントは①即決を迫る ②相見積もりを嫌がる ③会社の所在地が曖昧 ④契約書の控えを渡さないの4点。一つでも該当すれば契約しないでください。

万が一契約済みでも、8日以内ならクーリングオフで解除可能です。すでに過ぎていても、虚偽説明があれば取消できる場合があります。

契約前のセカンドオピニオン相談を歓迎します。当社契約は前提としません
「点検義務化」と言われたが
本当か確認したい

結論:住宅用の太陽光に「点検義務化」はありません。これは悪質業者が高額契約を取るための嘘の営業トークです。

確かにFIT認定設備には「保守管理」の規定がありますが、これは設備所有者が安全に運用する責任を求めるもので、業者に高額な点検を依頼する義務ではありません。日常的な目視確認と、不調時の点検依頼で十分です。

「点検義務化が始まるから今すぐ契約を」「義務化前に点検しないと罰金」などのトークは、国民生活センターも警告している典型的な詐欺セールスです。即座に追い返してください。

正規の点検が必要な場合でも、相場は1回1〜3万円程度。10万円・40万円という見積もりは明らかに過剰です。

「点検義務化」を理由に高額契約を迫られた → クーリングオフ対応のご相談を承ります

あなたの街の補助金、いくら出る?

補助金は市区町村ごとに金額が違います。
まずは都道府県を選んでください。

1

REAL CASE

補助金活用の実例

福岡県内・蓄電池導入のケース

CASE 1

LIB Tower Plus 17.9kWh

蓄電池本体185.0万円
工事代25.0万円
Next Drive Cube-J5.0万円
税込合計236.5万円
市区町村の補助金-8.0万円
DR補助金(国)-56.9万円
スマートハウス-5.0万円
補助金合計-69.9万円

実質負担額

166.3万円

CASE 2

EP Cube 13.3kWh

蓄電池本体160.0万円
工事代25.0万円
Next Drive Cube-J6.0万円
税込合計209.0万円
市区町村の補助金-8.0万円
DR補助金(国)-52.8万円
スマートハウス-5.0万円
補助金合計-65.7万円

実質負担額

143.1万円

※ 2026年4月時点の実例です。補助金額は時期・条件によって変わります。
※ カナディアンソーラー製品の例です。メーカー・容量によって金額は異なります。

SIMULATION

補助金額を知った次は、
自宅でいくらかかるかを知る番です

補助金は「設置費用に対して◯万円」という形で出ます。つまり設置費用が決まらないと、実際の自己負担額もわからない。「補助金がいくら出るか」だけ調べても、「自分が結局いくら払うのか」は出てきません。
自宅の総額を決める要素は、次の3つです。

1

補助金額

国・県・市の3重取りで最大額を確保。市区町村ごとに金額が大きく異なるため、まず調査が必要です(前章SEARCHで対応)。

2

パネルの品質と価格

メーカー・変換効率・重量で総額は1.5倍変わります。同じ発電量を確保するのに必要な枚数が違うためです。

3

屋根の状態

築年数・屋根材・方角・既存設備で施工費が変動。机上では出せず、現地調査でしか正確な金額は確定しません。

無料の現地調査で、
自宅の実額シミュレーションをお出しします

当社は薄型太陽光パネルの日本総販売元として、全国に4支店を構えています。代理店経由ではない自社施工対応、または提携網による全国カバーで、机上のシミュレーションではなく現地調査での実額算出が可能です。

一次代理店だから中間マージンなし
全国対応・自社施工/提携網あり
補助金申請も代行
無料現地調査を依頼する →

※ 現地調査・見積もりは完全無料です。
※ 調査結果をお伝えした上で、ご希望があれば導入のご相談を承ります。

PROFESSIONAL SUPPORT

補助金の申請は、専門家がサポートします

太陽光・蓄電池の補助金申請には、制度の正確な理解と書類の準備が欠かせません。
当サイトでは、行政書士と中小企業診断士が連携し、申請から投資判断までをサポートしています。

行政書士

補助金の申請手続き

国・県・市ごとに異なる申請書類の準備、提出手続き、不備チェックをサポート。「書類が難しそう」という不安を解消します。

中小企業診断士

投資回収の判断

補助金を活用した場合の投資回収シミュレーション、法人向けの節税効果の試算など、数字に基づく判断をサポートします。

補助金は「早い者勝ち」です

R7年度の補助金は予算到達で受付終了する自治体が続出しました。
R8年度も同様の傾向が予想されます。

予算到達で終了

先着順のため早期終了する自治体が多い

年々減額傾向

補助金額は年度ごとに減る傾向

申請準備に時間

見積もり・書類準備に1〜2ヶ月必要

※ 相談・見積もりは完全無料です

エリア別 補助金情報

公開済みの都道府県ガイドから選ぶか、未公開エリアはお問い合わせください

都道府県から補助金を調べる

補助金を調べる →

よくある質問

Q

補助金はいくらもらえますか?

お住まいの地域によって異なります。国・県・市の補助金を組み合わせる「3重取り」で、最大100万円以上の補助を受けられるケースもあります。都道府県別の補助金額はこちらでご確認いただけます。

Q

国の補助金は2026年もありますか?

太陽光パネル単体への国の直接補助はありませんが、蓄電池へのDR補助金(最大60万円)やZEH・みらいエコ住宅事業など、組み合わせで活用できる制度があります。詳しくはDR補助金の解説をご覧ください。

Q

補助金はいつまでに申請すればいいですか?

自治体によって異なりますが、先着順で予算到達次第終了するケースが大半です。R7年度は2ヶ月以内に終了した自治体もありました。発表後すぐに動ける準備が重要です。

Q

訪問販売で「今日だけ」「点検義務化」と急かされましたが、本当ですか?

住宅用太陽光に点検義務化はありません。「今日だけ」「モニター価格」「点検義務化」は国民生活センターが警告中の典型的な悪質手口です。即決を迫る業者は絶対に契約してはいけません。万が一契約してしまっても、訪問販売であれば8日以内ならクーリングオフで解除可能です。

Q

パネル設置で雨漏りが心配です。実際に起きていますか?

残念ながら、設置住宅のうち約3.7%で雨漏りが報告されています。原因のほとんどは施工不良です。屋根材ごとに正しい施工方法があり、これを守らない業者を選ぶとリスクが上がります。当社は屋根への施工を熟知した自社電気工事士が対応します。

Q

業者やメーカーが倒産したら保証はどうなりますか?

業界全体で年間50〜100件の業者倒産が報告されています。業者倒産時はメンテナンス保証が失効するリスクがあるため、業者選びの時点で「自社施工か」「親会社の安定性」「第三者保証への加入」を確認すべきです。当社は薄型太陽光パネルの日本総販売元として安定経営を継続中です。

Q

築年数が古い家でも設置できますか?

従来パネルでは難しかった築20年以上の住宅も、軽量パネル(重量約半分)の登場で設置できるケースが大幅に増えています。他社で「設置不可」と断られた方も、セカンドオピニオンでご相談ください。

Q

シミュレーション通りに発電しないという話を聞きます。

シミュレーションと実発電量の乖離は実在する問題です。原因は、業者が楽観的な日射量データを使うケース・屋根の影や方角を正しく評価していないケース・パネルの経年劣化を反映していないケースが主です。当社は発電量計算を実測ベースで保守的に算出します。

Q

パワコンは10〜15年で交換が必要と聞きました。費用はいくらですか?

パワコン交換は概ね15年前後で必要になり、相場は20〜40万円程度です。導入時の総コスト計算ではこの交換費用も織り込んで判断すべきです。詳しくはパワコン交換ガイドをご覧ください。

Q

蓄電池の寿命は?買い替え費用はいくらかかりますか?

家庭用蓄電池の寿命はサイクル換算で約15年、容量保持率70%が交換目安です。再導入時の費用は100〜200万円規模になるため、最初の導入時にライフサイクル全体の費用を意識する必要があります。蓄電池費用の解説をご覧ください。

Q

FIT終了後(11年目以降)の売電単価は?

FIT満了後の売電は「卒FIT契約」となり、各電力会社が独自単価で買い取ります。2026年現在で7〜10円/kWh前後と、FIT中(16円/kWh前後)より大幅に下がります。卒FIT対策として蓄電池併用・自家消費型への切替が選択肢です。卒FIT完全解説。

Q

相談やシミュレーションに費用はかかりますか?

いいえ、すべて完全無料です。補助金の調査・現地調査・屋根のセカンドオピニオン・他社見積もりチェックまで、費用は一切いただきません。

まずは補助金額を確認するところから

「自分の市ではいくらもらえるのか」を知るだけで、
太陽光発電が「検討すべきもの」かどうか判断できます。

✓ 国・県・市の補助金3重取り対応
✓ 全国の都道府県ガイドを順次公開中
✓ 相談・見積もりは完全無料