太陽光発電のメリット7つ・デメリット5つ|2026年の売電制度と注意点

太陽光発電のメリット7つとデメリット5つ、2026年の売電制度と導入前の注意点をまとめた図

MERIT & DEMERIT

「太陽光発電って、結局付けた方がいいの?」

これから検討する方にとって、 一番知りたいのはここだと思います。

太陽光発電には、 電力会社から買う電気を減らせる、 余った電気を売れる、 停電時に電気を使える場合があるといったメリットがあります。

一方で、設置費用がかかることや、 屋根・天候によって発電量が変わることなど、 先に知っておきたい注意点もあります。

POINT

「太陽光は得」「太陽光は損」と最初から決めない

実際のメリットは、お住まいの地域、屋根、 電気の使い方、設置費用、補助制度などによって変わります。 このページでは、2026年8月時点で確認できる 公的機関の公開情報をもとに、 メリットと注意点を整理します。

2026年度 FIT

住宅用太陽光は売電価格が2段階です

2026年度の住宅用太陽光発電(10kW未満)は、 初期投資支援スキームによる価格設定になっています。

1〜4年目 24円/kWh
5〜10年目 8.3円/kWh

※経済産業省が公表している2026年度の住宅用太陽光発電のFIT価格です。

以前のように10年間ずっと同じ価格ではありません。

ただし、 24円/kWhになったから必ず元が取りやすい とまでは言えません。

発電量や自宅で使う割合、 設置費用などを合わせて考える必要があります。

SECTION 01

太陽光発電のメリット7つ

1 電力会社から買う電気を減らせる

太陽光発電で作った電気を自宅で使えば、 その分、電力会社から購入する電気を減らせます。

環境省でも、FITの売電単価より電力購入単価の方が高い場合は、 発電した電気を自宅で使うことが 経済的なメリットにつながると案内しています。

「年間○万円安くなる」とは一律に言えません

発電量、昼間の電気使用量、契約している料金プランなどによって 電気代の削減額は変わります。

2 使わなかった電気を売ることができる

家庭で使い切れなかった電気は、 FIT制度を利用して売電できます。

2026年度は、 1〜4年目が24円/kWh、 5〜10年目が8.3円/kWhです。

ただし、売電収入だけを見て考えるのではなく、 自宅で使う電気と、売る電気のバランス を見ることが大切です。

3 電気料金が変わったときの影響を一部抑えられる

自宅で発電した電気をそのまま使用している分は、 電力会社から購入する必要がありません。

そのため、購入する電力量を減らしておくことで、 電気料金が変動したときの影響を 一部抑えることにつながります。

ただし、 「今後も電気代は必ず上がる」 という前提で収支を作るのは避けた方がよいでしょう。

まずは現在の電気使用量をもとに考える方が現実的です。

4 停電時に電気を使える場合がある

住宅用太陽光発電で 自立運転機能を備えている場合は、 停電時でも発電した電気を利用できる場合があります。

資源エネルギー庁も、 自立運転機能の付いた住宅用太陽光発電設備では、 停電時に電気を使えると案内しています。

家中の電気が普段どおり使えるとは限りません

使える場所や電力量は設備構成によって違います。 停電時の使い方は、設置する機器の仕様まで確認してください。

5 地域によっては補助制度を利用できる

太陽光発電や蓄電池には、 国・都道府県・市区町村などで 補助制度が設けられる場合があります。

ただし、

「国+県+市の3つを必ず併用できる」

という仕組みではありません。

対象設備、住宅条件、申請時期、 他制度との併用条件などは、 補助制度ごとに異なります。

補助金

「自分の住所で、今使える制度」を確認する

都道府県だけではなく、 市区町村まで確認することが大切です。 過去に実施されていた補助金が、 現在も受付中とは限りません。

まだ設置を決めていなくても大丈夫です

お住まいの地域の補助制度を確認します

市区町村まで確認し、 現在利用できる太陽光・蓄電池の補助制度があるか、 公的機関の公開情報から調べてご案内します。

自分の地域の補助金を確認する

※補助対象可否は住宅・設備・申請時期などによって異なります。

6 住宅の脱炭素化につながる

国が進めているZEHでも、 住宅の断熱・省エネ性能を高めたうえで、 太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入する考え方が採用されています。

自宅で使用するエネルギーの一部を自分で作れることは、 光熱費だけでなく、 住宅のエネルギー消費やCO2排出量を減らすことにもつながります。

※太陽光発電を設置しただけで、 住宅が自動的にZEHになるわけではありません。

7 発電した電気を有効に使いやすくなる

太陽光発電を設置すると、 「昼間に作った電気をどう使うか」 という考え方が重要になります。

環境省では、太陽光発電と、 昼間沸き上げ機能のある給湯器や蓄電池などを組み合わせることで、 発電した電気を有効に利用できると案内しています。

ただし、 蓄電池を付ければ必ず経済的に得になる という意味ではありません。

蓄電池にも設備費がかかるため、 太陽光とは分けて費用対効果を確認する必要があります。

SECTION 02

太陽光発電のデメリット5つ

太陽光発電にはメリットがありますが、 すべての住宅に同じように向いているわけではありません。

契約前に確認しておきたいのが、次の5点です。

1 最初に設置費用がかかる

太陽光発電には、パネルだけでなく、 パワーコンディショナ、架台、配線、 設置工事などの費用がかかります。

住宅用太陽光のシステム費用は 経済産業省でも継続的に調査されていますが、 個々の住宅で必要になる費用は同じではありません。

  • 設置する容量
  • 太陽光パネルの種類
  • 屋根の形状
  • 足場の有無
  • 配線・電気工事

などによって金額が変わります。

見積もり

「4〜5kWなら○万円」と総額だけで判断しない

設備容量・機器・工事内容まで見て、 同じ条件で比較することが大切です。

2 天候・時間帯によって発電量が変わる

太陽光発電は日射を利用するため、 天候によって発電量が変わります。

また、太陽が出ていない夜間には発電できません。

「毎日○kWh発電する」と考えるのではなく、 地域・方角・屋根の傾斜などを踏まえた 年間発電量で確認することが大切です。

「曇りなら晴天時の○%」という数字だけで判断しない

実際の発電量は日射条件や設備によって異なります。 見積もりの発電シミュレーションでは、 どのデータを使っているのか確認してください。

3 屋根や建物の条件によって設置方法が変わる

すべての住宅に同じ太陽光パネルを 同じ方法で設置できるわけではありません。

屋根の材質、形状、方角、 周囲の影、建物の状態などによって、 設置容量や施工方法が変わります。

特に既築住宅では、 「軽いパネルだから大丈夫」 と製品重量だけで判断しない方が安全です。

屋根・建物・固定方法まで含めて確認する必要があります。

4 設置後も保守・点検を考える必要がある

太陽光発電は、 「設置したら何もしなくていい設備」 とは言えません。

資源エネルギー庁では、 住宅用太陽光についても 保守点検・維持管理計画を策定する必要があると案内しています。

専門的な点検が難しい住宅用では、 最低限、目視などで異常がないか確認するといった内容も示されています。

点検費・交換時期は一律ではありません

「4年に1回必ず1〜2万円」 「パワコンは15年で必ず交換」 といった全国共通の費用・交換時期が 公的に決められているわけではありません。 製品・保証・設備状態によって変わります。

5 2026年度は5年目から売電価格が変わる

2026年度認定の住宅用太陽光は、 最初の4年間が24円/kWhですが、 5〜10年目は8.3円/kWhになります。

そのため、 10年間ずっと24円/kWhで売れる前提のシミュレーション では正しく比較できません。

一方で、 「5年目になったら蓄電池を買うのが正解」 と決める必要もありません。

その時点の電気料金、電気使用量、 蓄電池の価格などを確認してから判断する方がよいでしょう。

COMPARISON

メリット・デメリットをまとめると

メリット
確認したい注意点
買う電気を減らせる
削減額は電気の使い方で変わる
余った電気を売れる
2026年度は5年目から売電価格が変わる
電気料金変動の影響を一部抑えられる
将来の電気料金は確定していない
停電時に利用できる場合がある
自立運転機能・配線・出力を確認
補助制度が使える場合がある
地域・設備・申請時期で条件が違う
住宅の脱炭素化につながる
太陽光だけでZEHになるわけではない
発電した電気を有効利用しやすい
蓄電池等の追加設備にも費用がかかる

PAYBACK

「何年で元が取れる?」は自宅の条件で確認する

太陽光発電について、 よく聞かれるのが、

「何年で元が取れますか?」

という質問です。

ただ、公的機関が 「住宅用太陽光は○年で回収できる」 と一律の回収期間を定めているわけではありません。

回収期間を考えるときに必要な情報

  • 設置費用
  • 年間発電量
  • 自宅で使える電力量
  • 売電する電力量
  • 電気料金
  • FITの売電価格
  • 利用できる補助制度
  • 将来の維持管理
年間の経済メリットを見る基本的な考え方 自家消費で減らせた電気代 + 売電収入

そこに設備費や補助制度などを合わせて、 初めて自宅の場合の回収見込みを考えられます。

POINT

「5〜7年」「8〜12年」と一律には決めません

回収年数の数字だけを見せるのではなく、 どの条件で計算したシミュレーションなのかを確認することが大切です。

CHECK

太陽光発電が向いているか確認するときのポイント

「3つ当てはまれば向いている」といった判定ではなく、 実際の住宅条件を確認してみましょう。

メリットが出やすいか確認したい条件

  • 日中にもある程度電気を使っている
  • 大きな影がかかりにくい
  • しばらく現在の住宅に住む予定
  • 設置費用と工事内容が分かっている
  • 利用できる補助制度を確認している
  • 発電シミュレーションの計算条件が分かる

特に慎重に確認したい条件

  • 屋根の修繕時期が近い
  • 周囲に日射を遮る建物や樹木がある
  • 日中ほとんど電気を使わない
  • 見積書の内訳が分からない
  • 補助金が出る前提で契約を勧められている
  • 発電量・回収年数の計算条件が分からない

ここまで確認しても、 「自分の家では結局どうなのか」 は一般的な記事だけでは判断できない場合があります。

RECYCLING

太陽光パネルの廃棄・リサイクルも確認しておく

太陽光パネルの廃棄については、 「寿命が長いから今は気にしなくていい」 と片付けるものではありません。

環境省では、 2030年代後半以降に太陽光パネルの排出量が 顕著に増加すると見込んでいます。

2026年5月29日には 「太陽電池廃棄物の再資源化等の推進に関する法律」 が成立し、6月5日に公布されました。

現在は、将来の大量廃棄を見据えて、 リサイクル・処理体制の整備が進められている段階です。

「廃棄問題は過剰な心配」とも言い切れません

設置時点で過度に不安になる必要はありませんが、 長期間使用する設備だからこそ、 将来の撤去・リサイクルも含めて考えることが大切です。

FAQ

太陽光発電のメリット・デメリットでよくある質問

太陽光発電は10年で元が取れますか?
一律には言えません。 設置費用、発電量、自家消費量、売電量、 補助制度などによって回収期間は変わります。 「○年で元が取れる」という説明を受けた場合は、 どの条件で計算しているか確認してください。
2026年度の住宅用FITはいくらですか?
10kW未満の住宅用太陽光発電は、 1〜4年目が24円/kWh、 5〜10年目が8.3円/kWhです。
停電時も太陽光発電を使えますか?
自立運転機能を備えた設備であれば、 停電時に発電した電気を使える場合があります。 ただし、通常時と同じように家中すべての電気が使えるとは限りません。 設置する機器の仕様や取扱説明書を確認してください。
太陽光発電はメンテナンスフリーですか?
完全に何もしなくてよい設備とは言えません。 資源エネルギー庁では住宅用太陽光についても、 保守点検・維持管理計画を考える必要があると案内しています。 点検費用や部品交換時期は、製品・保証・設備状態などによって異なります。
補助金はいくらもらえますか?
お住まいの地域や設備条件によって異なります。 国・都道府県・市区町村で制度が実施される場合がありますが、 すべて併用できるとは限りません。 現在利用できる制度を市区町村まで確認する必要があります。
蓄電池も一緒に付けた方が得ですか?
一律には言えません。 蓄電池を使えば昼間の余剰電力を夜に使えるため、 自家消費を増やせます。 一方で蓄電池本体にも費用がかかります。 電気使用量、停電対策の必要性、補助制度などを確認して判断してください。
太陽光パネルの廃棄は問題ありませんか?
将来の大量廃棄に備え、現在制度整備が進められています。 2026年6月には太陽電池廃棄物の再資源化等を進める法律が公布されました。 「問題がない」とも「設置すべきではない」とも一律には言えず、 将来の撤去・リサイクルも設備選びの一要素として考えておくとよいでしょう。

SUMMARY

まとめ|メリットがあるかは「自分の家」で確認する

太陽光発電の主なメリット

  • 電力会社から買う電気を減らせる
  • 余った電気を売れる
  • 電気料金変動の影響を一部抑えられる
  • 停電時に電気を使える場合がある
  • 補助制度を利用できる場合がある
  • 住宅の脱炭素化につながる
  • 発電した電気を有効利用しやすくなる

契約前に確認したい注意点

  • 最初に設置費用がかかる
  • 天候・時間帯で発電量が変わる
  • 屋根・建物によって設置条件が変わる
  • 保守・点検を考える必要がある
  • 2026年度は5年目以降の売電条件が変わる

だから、

「太陽光は得か損か」ではなく、 「自分の家の場合はどうなるか」を確認する

ことが一番大切です。

「うちの場合はメリットがある?」という方へ

まず補助金・見積もり・設置条件を確認します

お住まいの地域や現在の検討状況、 すでに見積書があればその内容を確認したうえで、 必要な情報を整理してご案内します。

STEP 1 補助制度を確認 市区町村まで確認
STEP 2 条件を整理 屋根・電気使用・見積もり
STEP 3 必要なら次へ 実際の見積もり・設置相談

最初から工事を申し込む必要はありません。
「自宅なら検討するメリットがありそうか」 を確認するところからご相談いただけます。

自分の地域の補助金・設置条件を確認する

※発電量・電気代削減額・補助対象可否等は 住宅・設備・地域・電気使用状況によって異なります。

このページの情報について

掲載内容は2026年8月時点で確認できる、 経済産業省・資源エネルギー庁・環境省など、 公的機関の公開情報をもとに整理しています。

実際の発電量、電気代削減額、売電収入、 補助対象可否などは、 住宅・設備・地域・電気使用状況等によって異なります。