太陽光発電の補助金一覧【2026年】国・県・市の3重取りで最大100万円超

SUBSIDY COMPLETE GUIDE — 2026

2026年の太陽光発電の補助金は、国のDR補助金（最大60万円）＋都道府県＋市区町村の3重取りで最大100万円以上。ただし太陽光パネル単体への国の補助金は2014年に廃止済み。

太陽光発電の補助金、正直わかりにくいですよね。国・県・市の3つが絡み合っていて、しかも毎年制度が変わる。「結局うちはいくらもらえるの？」——この疑問に、このページで答えます。

まず結論から。2026年の住宅用太陽光発電の補助金は、「太陽光パネル単体」への国の補助金はありません。2014年に廃止されて以来、復活していません。「えっ、じゃあ補助金ゼロ？」——いいえ、そうではない。

2026年の補助金は3つのルートがあります。①国の蓄電池DR補助金（最大60万円）、②都道府県の補助金、③市区町村の補助金。この3つを同時に申請する「3重取り」ができれば、最大100万円以上の補助を受けられる地域もある。ただし、それぞれ申請条件もスケジュールもバラバラ。知らないと取りこぼす。

このページは太陽光補助金ドットコムの「補助金カテゴリ」のトップページです。個人・住宅用の太陽光発電補助金の全体像を3分で把握し、あなたに該当する制度を見つけてください。

SECTION 02

太陽光発電で使える国の補助金｜DR補助金・ZEH・住宅省エネキャンペーン

2026年に住宅用太陽光発電で使える国の補助金は主に3つ。いずれも太陽光パネル単体ではなく、蓄電池や省エネ設備との組み合わせが条件。

① DR補助金（家庭用蓄電システム導入支援事業）

蓄電池を導入する家庭が対象。DR（ディマンドレスポンス）対応の蓄電池であることが条件で、電力需給が逼迫した際に遠隔で充放電制御を受けることに同意する必要があります。補助額は1kWhあたり3.7万円、上限60万円。10kWhの蓄電池なら37万円。執行団体はSII（環境共創イニシアチブ）。

注意点として、2025年度のDR補助金はわずか2ヶ月で予算上限に達して終了しました（予算66.8億円、2025年7月2日終了）。2026年度も予算規模は同程度の見込みで、公募開始から1〜2ヶ月で終了する可能性が高い。「検討しているうちに締め切られた」が一番もったいない。

② みらいエコ住宅2026事業（住宅省エネ2026キャンペーン）

新築住宅が対象。ZEH水準やGX志向型住宅など、住宅全体の省エネ性能に応じて補助額が決まります。GX志向型住宅なら最大110万円/戸。太陽光発電は単体ではなく、高断熱・高効率設備とセットでの導入が前提。既存住宅のリフォームにも一部対応。

③ 子育てエコホーム支援事業（後継事業）

子育て世帯・若者夫婦世帯向け。ZEH水準の新築住宅に対して補助。2025年度は長期優良住宅で100万円、ZEH水準住宅で80万円でした。2026年度はみらいエコ住宅2026事業に統合される見込み。

SECTION 04

市区町村の太陽光補助金｜地元の制度を見逃すな

市区町村の太陽光発電補助金は「知っている人だけが申請する」穴場。予算が余っている自治体も多く、申請すれば確実にもらえるケースがある。

国や県の補助金は情報が広まりやすく競争率が高い。でも地元の市町村の補助金は認知度が低い。予算規模が小さいので早期終了もありますが、逆に申請者が少なくて余っている自治体もある。

市区町村の補助金で多いのは、太陽光パネルに1kWあたり1〜3万円、蓄電池に1kWhあたり1〜2万円、あるいは定額で5〜15万円というパターン。もらわないのは純粋にもったいない。

ただし注意点として、「太陽光と蓄電池のセット導入」が必須条件の自治体も多い。また「市内業者での施工が条件」「事前申請が必要」というルールもよくある。工事を始めてから気づいても手遅れ。必ず事前に確認してください。

SECTION 06

太陽光補助金の申請スケジュール｜「早い者勝ち」の現実

太陽光発電の補助金は先着順が多く、2025年度のDR補助金はわずか2ヶ月で予算上限に到達。公募前に見積もり・業者選定を完了させておくのが鉄則。

補助金の最大の敵は「後で申請しよう」という先延ばし。神奈川県の補助金も2025年6月で受付終了。埼玉県も同月に終了。人気の補助金は本当に「早い者勝ち」です。

2026年度の想定スケジュール

← 横にスクロールできます →

ポイントは「補助金の公募が始まる前に、見積もりと業者選定を終わらせておく」こと。公募が始まってから業者を探していては間に合わない。

▼ 費用・投資回収

FAQ

太陽光発電の補助金でよくある質問